「MUTENKA TIMES」2月号に『澤田升男氏に聞く‟2018”』、野澤千絵さんの新聞記事『「住宅過剰社会」膨らむツケ』、チェコのモバイル住宅「エコカプセル」

2018年1月28日（日）のブログでもお話しているように、無添加計画のダイレクトメール(DM)「MUTENKA TIMES」からは何度かけいじ好みの記事を紹介してきました。
今回の「MUTENKA TIMES」(2018 vol.02-February-2)は「澤田升男氏に聞く‟2018”」という記事でした。
けいじが興味を引いた質問と回答をピックアップしてみます。
次のようなりました。
Q4. 日本中の家が『0宣言の家』になったらどんな社会になると思いますか?
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もし日本中が「0宣言の家」になれば、多くの業界の売上が落ち、経済が衰退すると思います。まず、住宅業界はメンテナンスの売上が7～8割ダウンします。家電業界も、エアコンやら高価なエコ給湯器等の売上が半分以下になるでしょうし、ランニングコストも4割ほどダウンします。
また、医療費が半分以下になることがOB客の方の健康調査から推測できます。このように各業界の売上減になることは問違いありません。反面、家計にはとても優しくなるので、結果として幸せな方が増えると思います。こうしたことから、もし日本中が『0宣言の家』になれば、環境に優しいエコ大国になることも容易に予想出来ます。皆が幸せになり、地球にも人にも優しい国になることは間違いないですね。
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Q5. 新刊「住宅展示場では教えてくれない本当のこと」刊行にあたっての想い
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業者の中には、私に書かれてお困りになったり、お怒りになったりする方もいるかもしれません。そういった方はおそらくお客様第一主義ではなく、お金第一主義のビジネ
スをしていると思います。
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いやはや、澤田さんの歯に衣着せぬ批評にはいつもながらスカッとするものがあります。
時を同じくして、東洋大理工学部教授、野澤千絵さんの2月14日付読売新聞の『「住宅過剰社会」膨らむツケ』という記事を目にしました。
野澤さんによると、日本にはすでに世帯数を超える住宅があるにもかかわらず、新たな住宅がどんどん作られ、「住宅過剰社会」になっているというのです。
要因は自治体の政策の問題、不動産業界が土地を仕入れて建物を建てて売り、その売却益で土地を仕入れて建ててまた売る。住宅を作り続けざるを得ないビジネスモデルなので、新築ばかりになってしまうということのようです。
その結果、空き家が増えて「住宅の終末期問題」となっているのだとか。
戦後は住宅不足の対応から大量生産の住宅政策が取られてきたようですが、メインテナンスフリーの長く使える住宅に軸足を切る時期にきているのかもしれませんね。
これからは100年以上もつような昔ながらの住宅造りが脚光を浴びるようになるのかも。
その意味でも『0宣言の家』は最適なような気がします。
今回のDM「MUTENKA TIMES」には澤田升男さんの本『住宅展示場では教えてくれない本当のこと』が「ご希望の方全員にプレゼント!」という書き込みがありました。
そこで、さっそくメールで応募しましたわ。
また、時を同じくして、フェイスブックから次のような記事が飛び込んできました。
【世界中が我が家になる？モバイル住宅「エコカプセル」が日本で販売へ】
前述の野澤さんが指摘する空き家問題のことを考えると、移動できるモバイル住宅「エコカプセル」という選択肢もありかなという気がしてきましたわ。
このような記事を目にしていると、近いうちに住宅革命が起こりそうな気がしてきました。
西郷村へのエコハウス（庵）はもうしばらくお預けということになりますですかな。
それにしても、適時に最適な情報が目に留まりますわ。
有り難いことです。
ありがとうございます。